日本食料理人の海外求人
日本食料理人の海外における求人の現状とは？
近年、日本企業の海外進出や留学生など海外に住む日本人の増加に伴い、日本食料理店も世界中に広まっています。従来、現地の駐在員や家族がメインのお客さんでしたが、今ではその国の人々の常連が根付いている店も多く、立派な民間外交の機能を果たしています。
「和食調理師」や「寿司職人」などの日本食料理人は海外での求人も多く、多少の経験があれば、容易に海外で働ける時代になってきました。
日本食料理人向けの求人は日本食レストランをはじめとして、ケータリングサービス、お弁当屋、レストランプロデュース、クッキングインストラクターなどいろいろです。
海外に限らず言えることですが、就職の際には前もって経営者とよく話し合い、何を必要とされているのかを把握しておく必要があります。また、日本国内で働くのと違って海外で就職する際には労働ビザを取得する必要がありますが、この場合、日本の調理師免許を持っていたほうが断然有利なようです。
学生ビザやワーキングホリデー・ビザで、まずは現地に行ってから探すことも可能ですが、後で労働ビザを取得することを考えるなら、飲食店で経験を積んで試験を受けたり、あるいは日本で調理師養成学校に通ったりなどして調理師免許を取得しておいたほうがよいでしょう。
言うまでも無く「食」というのは、世界中どこへいっても欠かせないものなので、調理師にとって海外でのチャンスは多いと言えるでしょう。更に多様な食習慣の中、料理のセンスを磨くことに励み、努力を続けると、無限なクリエイティビティーの可能性が開けてきます。さらに芸術的センス、経営手腕があれば、自分の店を海外で開くことも夢ではないでしょう。
日本語教師の海外求人情報
現在日本語を学習している外国人は、世界で200万人を突破していると言われています。ずいぶん以前から積極的に日本語を教えている国として特に、オーストラリアや中国、台湾、韓国などの学校があげられます。小・中・高校、大学・大学院、語学学校などいろんな現場で日本語が教えられていると言えます。
日本語教師の求人に応募するためには、どんな条件が必要なのでしょうか？
大抵の場合、「日本語教育能力検定試験に合格した者」「日本語教師420時間養成講座を修了した者」「大学で、日本語教育の主専攻または副専攻を修了した者」のうちいずれかの要件に当てはまっているということが民間の日本語学校などの求人情報を見てみると、応募条件になっているようです。
「420時間養成講座」というのは日本語教師養成のための文化庁が示した指針に沿った養成講座のことで、「420時間」の基準に満たない短期の日本語教師養成講座や通信講座は、修了しても日本語教師となるための資格を取得したとは見なされないことになっています。
それと日本語教師の求人で非常に重要視されているのが経験です。教師という仕事は日本語教師に関わらず、知識だけでできる仕事ではないため、「経験者優遇」というところが多いのが事実です。未経験者が採用されるためには、かなりの勉強が必要だと思われます。
ボランティアで日本語を教えたり、海外派遣プログラムに参加し、海外の学校でアシスタントとして日本語を教えてみるという方法が、実際に日本語教師として働く前から経験を積むためにはあります。
海外派遣プログラムでは、ほとんどの場合参加者が参加費用を負担するようになりますが、現地で異文化を直接体験することができるので、右も左もわからない異国の地で日本語を学んでいる外国人学習者の立場や事情を理解することなど、ただ単に日本語を教えるための知識や技術だけを習得するだけでなく、非常に役に立つと思われます。
